地震による被害の種類とは?防災方法を知って安心して暮らそう


写真:PIXTA

日本は地震大国で、過去に数多くの地震災害を経験してきました。今後も南海トラフ地震や首都直下地震などの大きな地震の発生が予想されています。

地震による被害には、「一次災害」と「二次災害」があります。安心して暮らすためにも、それぞれのリスクを正しく理解し対策をしましょう。本記事では、一次災害と二次災害の種類や対策方法を紹介します。

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地震被害には一次災害・二次災害の2種類がある

地震による被害には、一次災害と二次災害の2種類があります。地震の揺れによってもたらされる直接的な被害が「一次災害」、一次災害がきっかけとなり発生する災害が二次災害です。

一次災害で難を逃れることができても、二次災害で被害に遭う可能性もあるため、それぞれの被害の種類やリスクを知って備える必要があります。

地震の一次災害は揺れによる被害

一次災害とは、地震や台風、火山噴火などの災害が直接的にもたらす被害のことで、地震の場合、地震の揺れがもとで発生する被害が一次災害です。

ここでは、地震の一次災害の種類と対策方法を解説します。

建造物の倒壊、落下物でけが

地震の揺れで家屋や公共建築物などの建造物が倒壊し、建造物の下敷きになることや落下物で怪我をするなどの被害が地震の一次災害です。

また、建造物には耐震基準が設けられており、1981年6月1日よりも前に建築された建造物は震度5程度の地震で建物が崩壊しない旧耐震基準によって建築されているため、震度5を超える地震に対しての耐震性が不十分なケースがあります。

また、1995年に発生した阪神淡路大震災を踏まえ、2000年に建築基準法と建築基準法施行令が改正されたことで、2000年6月1日以降の木造物はより高い耐震基準が設定されています。なお、鉄筋コンクリートのマンションについては、1981年以降耐震性は大きく変わっていません。

地震による構造物の倒壊リスクは建築された年によって変わり、特に1981年6月1日よりも前の構造物は要注意です。

建造物倒壊予防は耐震化工事

地震による構造物倒壊を防ぐためには、建物の強度を高める必要性があります。旧耐震基準で建築されている場合、建物の耐震化の工事が必要です。構造物の耐震化には費用がかかりますが、自治体によっては補助を受けられる場合もあります。1981年6月以降の建物でも不安に感じる場合は、耐震診断を受けて耐震化工事が必要か確認しましょう。

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