鳥取大地震は阪神大震災に匹敵!広い範囲で「震度7相当」 備え万全に

写真説明:鳥取大地震についての研究成果をまとめた書籍の刊行を記念して開かれたシンポジウムに登壇した鳥取大工学部の香川敬生教授(左端)

伝える 鳥取大地震80年(下)

「大地も崩るゝかと思ふ烈(はげ)しい地震」「立ち上らうとしても立てない」
1943年の鳥取大地震の揺れについて、当時の記録はこう表現している。この頃の震度階級で最大の「震度6」を観測しており、鳥取大工学部の香川敬生教授(60)(強震動地震学)は、家屋の倒壊状況を踏まえると、鳥取市街の広い範囲で「震度7相当」の激しい揺れがあったと推定する。

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阪神大震災に似た被害

6434人が亡くなった1995年の阪神大震災(最大震度7)と比較すると、地震の規模(マグニチュード=M)や震源となった断層の大きさがほぼ同じで、堆積(たいせき)層の上の地盤が軟らかい市街地で被害が大きいなど、複数の共通点が浮かび上がるという。香川教授は「揺れの規模や被害の状況など、阪神大震災に匹敵する都市災害だった」とみる。

鳥取県の想定実験

鳥取大地震の震源となった鹿野―吉岡断層で今後、同じような規模の地震が発生したら、どのような事態が生じるのか。
鳥取県は2018年にシミュレーション(想定実験)を実施し、次のような揺れや被害が出ると予測した。
M7・4の地震により、鳥取市の一部で震度7、市内の広範囲で震度6強を観測。冬の深夜に発生した場合、約1万5000棟が全壊または焼失し、死者は約790人、負傷者数は約3500人に上る。鳥取県や防災関係の施設も被災し、道路はいたるところで寸断。被害の把握に時間がかかり、消防・救急活動にも支障が出る――。

2000年の県西部地震の震源となった断層や県中部の活断層系によるM7・3の地震についても検討し、いずれも数百人の死者が出ると想定した。県は、住宅や避難所の耐震化、土砂災害の防止対策などを進めることで、被害を大幅に減らすことができるとしている。

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