再エネで離島が電源を確保!災害孤立に備え導入広がる

写真説明:東京・神津島村の生きがい健康センター屋上に設置されている太陽光発電パネル

国や自治体も取り組みを支援

全国の離島で太陽光や風力などの再生可能エネルギーを活用する動きが広がっている。温室効果ガスの排出削減に加え、災害時に備えて電力を確保する狙いがあり、国や自治体も支援に乗り出した。企業からは、新たな再エネの研究開発拠点としても注目されている。

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島全域停電でも避難所には明かり

「夜の暴風雨で停電して心細くなったけど、明かりがあったからほっとした」。都心から約170km離れた東京・神津島(神津島村)で民宿を営む山田多加美さんは、約3年前の出来事をそう振り返る。

2019年10月11日、台風19号の直撃を受けた島は、風速50m近い暴風が吹き荒れ、夕方から約6時間にわたり全域が停電した。だが、山田さんを含む島民71人が避難した「生きがい健康センター」には太陽光発電パネル(=写真)と蓄電池が備え付けられており、照明がつき、扇風機で涼も取れた。

神津島村が太陽光発電を導入した理由

ディーゼル発電に頼っていた神津島村は2017年、災害や悪天候で燃料の重油を島外から調達できなくなる事態を想定し、同センターや図書館などの公共施設に太陽光発電を導入していた。同村の鈴木敦総務課長は「島には毎年のように台風と停電がセットでやってくるので、とても役立つ」と話す。

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