海が近ければ津波への備えも必要
小学校が海岸の近くにある場合は、津波への備えについても具体的に知っておきたい。
東日本大震災では、児童と教職員計84人が津波の犠牲となった宮城県石巻市立大川小学校のように、避難場所や避難路のあり方について課題が明らかになった。
文部科学省は2014年、津波に対する安全対策について
〈1〉高台への避難
〈2〉屋上への避難
〈3〉校舎を高台に移転、または高層化――
を基本的な考え方として示した。これに基づき、高台への階段や案内表示の設置といった避難路の整備が進んだ。
文科省によると、東日本大震災の被災3県や、過去に何度も津波の被害にあった南海トラフ沿いの学校では高台への移転や高層化が目立つ。岩手県釜石市では、津波で壊滅的な被害を受けた小、中学校が海抜15mの高台に移転した。三重県四日市市では3階建ての小学校校舎に屋上への外階段を整備し、屋上には自家発電装置を設置した。
◆津波に対する安全対策（文部科学省の資料を基に作成）
施設面の対策に加えて…
ソフト面でも対策が進む。大分県では防災教育の重点校を順番に指定。地域の津波防災の課題解決を目指す学習が展開され、緊急避難場所の立地や避難路の設定が子供たちによって見直された。和歌山県の中学校では生徒らが、専門家の支援を得て、津波が到達する際の波の動きを学んだ。
（読売新聞 2021年8月18日掲載 「防災ニッポン 小学校」教育部・石井正博、服部真）
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