被災地産の商品を食べたり購入したり
被災地の商品を食べたり、購入したりすることで現地とつながる試みもある。
イベントに参加
NPO法人「きっかけ食堂」（東京）は、毎月11日に東北の食材や酒を楽しむイベントを全国で開催。
写真説明：2020年に東京都内で開催された「きっかけ食堂」（提供写真）
コロナ禍以降、参加者の自宅に食材を送り、生産者とオンラインで交流しながら自宅で飲食する活動に切り替えた。事務局長の弘田光聖さんは「気軽に参加してもらって、東北へ関心を寄せるきっかけになったらうれしい」とほほ笑む。
定額サービス
全国新酒鑑評会で金賞数が8回連続日本一の福島県。地酒とつまみが毎月1回自宅に届く定額サービスが「フクノモ（fukunomo）」（https://www.f-sake.com/）だ。税込み3500円からでコースごとに品数が変わる。2022年３月は同県浪江町の酒とそれに合う魚や漬けものなど福島のつまみが楽しめた。運営会社社長の小笠原隼人さんは「地元以外では買えない酒も多い。食の魅力と共に、福島とのつながりを感じてもらえたらうれしい」と話す。
写真説明：2022年３月の「フクノモ」で用意された福島の酒やつまみ（提供写真）
◆インターネットを利用した主な被災地への応援
追手門学院大教授の浦光博さん（社会心理学）は「現地に足を運べなくても、ネットなどを通じて寄付をしたり現地のものを購入したりして関心を寄せることは、現地で復興に携わる人たちへの励みになる。できることをささやかでも行い、ゆるやかに被災地とつながっていくことが重要だ」と語る。
（読売新聞 2022年3月11日掲載 生活部・梶彩夏）
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